【千葉大学医学部附属病院副病院長、病院経営管理学研究センター長、ちば医経塾塾長 　井上貴裕】

　2026年度診療報酬改定で急性期病院A一般入院料とB一般入院料が新設され、救急車搬送と全身麻酔件数が評価された。退院患者数は減少傾向にあるが、救急車搬送入院や全身麻酔件数は増加傾向にあり、これらにバランスよく取り組むことは急性期病院として大切であることは、時代を問わず普遍の原理である（連載第265、267回）。

　ただ、高度急性期の評価としては全身麻酔が重要であり、急性期総合体制加算の施設基準をクリアする上でも、まずもって大切であることは疑いの余地がない。現在はハードルが下がった印象があるが、「重症度、医療・看護必要度」でもC項目の評価は手厚いし、入院診療単価を向上させるためには救急よりも予定手術に注力する必要がある。

　26年度診療報酬改定では「マスクのみ」の評価が見直されたことから、今後、全身麻酔件数を追いかける病院にとって適応を変えるなどの手段もあるだろうが、本質的にはどの領域で差別化をするかが重要である。本稿では、全身麻酔件数増加のために整形外科が果たす役割についてデータを基に考えていく。

■整形外科医は増加傾向に

　図表1は、外科系医師数の推移だ。不足していると言われてきた麻酔科や産婦人科は増加傾向にある。ただ、増加傾向が目立つのが整形外科医で、外科・消化器外科の数に肩を並べようとしている点は注目に値する。

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次回配信は7月下旬を予定しています